三井不動産リアルティは14日、「子育て世代の“住みかえ”に関する意識調査」をまとめた。未就学の子ども１人を持ち、自宅を所有していない首都圏在住の男女516人を対象にアンケートしたもので、子育てに適した理想の住みかえ先として59.7％が「郊外」と回答した。母親に限っては63.2％が郊外派で父親の56.2％を上回った。

　住宅の購入意欲では、「大いに考えている」が31％でトップ、次いで「少し考えている」（20.5％）「考え始めている」（26.6％）と約8割が検討していた。物件選びでは、父親が「適正価格」を重視、母親は「日照や風通し」といった住宅性能を重視する傾向が出た。

　親からの資金援助の有無をたずねたところ40.4％が援助を想定し、額は平均159.1万円だった。また、過半数の50.9％が夫婦いずれかの両親との同居か、近居を検討していることも分かった。その背景として「親が心配だから」（26.2％）「用事があるときに子どもの面倒を見てほしいから」（25.9％）を主な理由として挙げた。