積水化学工業住宅カンパニーはこのほど、09年に同社住宅に入居した顧客を対象に、太陽光発電（ＰＶ）の実邸調査を行った。余剰電力の買取価格引き上げやＰＶの大容量化が光熱費に与えた影響を検証した。

　09年に20％だった光熱費ゼロ住宅は、10年には73％と、一気に割合が上がった。余剰電力買取価格の１ｋｗｈ当たり２倍の48円に上がったことや、同社がＰＶの大容量化を進めていることなどが奏功したと考えられる。容量別に見ると、３ｋｗ未満が42％、３ｋｗ台64％、４ｋｗ台79％、５ｋｗ台86％、６ｋｗ以上86％となった。当然、大容量を搭載した住宅が高い傾向にはあるものの、３ｋｗ未満でも42％が光熱費ゼロを達成し、６ｋｗでも１００％ではない点を考慮すると、住人の省エネ行動によっても左右することがわかる。

　平均搭載容量は４・４ｋｗ。年間発電量は４９８０ｋｗｈ、約30％に当たる１５００ｋｗｈを自家消費し、残りの３４８０ｋｗｈを余剰電力として売電し、16万７０００円を得ている。購入電力金額の平均値は11万円で、光熱費は５万７０００円の黒字となっている。

　調査は、09年に入居した同社のオール電化・ＰＶ搭載住宅に住む居住者に対して、10年１年間の電気料金や発電量に関する調査依頼を郵送。ウェブで回答してもらった。有効回答数は１１４２件。