長谷工アーベストは２月８日、首都圏で受託販売したマンションのモデルルームへの来場者と首都圏居住者（モニター）に対し１月に実施した「顧客マインド調査」を発表した。それによると、「住宅の買い時感ＤＩ」は、来場者・モニターともに前回調査の昨年10月に比べて上昇した。買い時感ＤＩは、来場者が前回比9ポイント上昇してプラス29、モニターも10ポイント改善してプラス7だった。

　買い時と思う理由には、「金利が低水準」「価格が低水準」「税制のメリットがある」などの買いやすいマーケット環境に関するものが引き続き上位だった。

　同社では所得環境が本格回復に至っていないなど不透明感が残るものの、2011年は現状のマーケット環境が維持される見込みで住宅販売が堅調に進むとみている。

　景気動向も「次第に良くなる」と回答した人が増加し、「次第に悪くなる」と回答した人が減少。「景気動向ＤＩ」は、来場者が36ポイント上昇のプラス23、モニターも35ポイント改善してプラス14と大幅に景況感が改善した。世界的な経済回復傾向とともに年末から年初にかけての株価上昇、新しい年に対する期待感によって景況感が改善しているとした。