長谷工総合研究所は、昨年１月に財団法人ハウジングアンドコミュニティ財団と共同で実施した環境問題に対する消費者意識調査を「環境重視派」「環境スタイル派」「環境行動中心派」「環境志向派」「予備層①」「予備層②」の６つに類型化した。

　環境に配慮した住宅・設備の購入の観点から見ると、環境重視派が購入につながる可能性が高く、予備層①②を除くほかの派も購入つながる可能性があり潜在需要があると位置付けている。各類型では、環境問題への関心度・実践度は高いが購入意向の低い「環境行動中心派」が43.7％と占めた割合が最も多い。関心度・実践度とともに購入意欲の高い「環境重視派」は8.9％だった。

　環境行動中心派は、環境重視派と比べてコストのかかる環境配慮行動をしないことがわかった。同研究所は、環境設備の性能やコスト、景況感によって環境に対する意識が今後も大きく変わる可能性を指摘し、ボリュームゾーンである環境行動中心派の動向に注目している。