大手不動産会社８社が運営している新築マンションポータルサイト「メジャー７」は２日、「新築分譲マンション購入意向者アンケート」の結果をまとめた。

　それによると、購入を検討する理由は、「もっと広い住まいに住みたいから」がトップだった。ただ、前回と比べ回答割合が38・５％から29・３％に減少、広さ重視だが現実的な検討へ傾いていると推測する。「現在は金利が低く、買い時だと思う」（３位）、「資産を持ちたい・資産として有利だと思ったから」（６位）、「土地・住宅価格が安くなり、買い時だと思ったから」（７位）、「老後の安心のため、住まいを持ちたいと思うから」（８位）などが順位を上げている。同サイトは、買い時感と資産性の両面からの買い意欲が高まっているとしている。

　ローン減税の拡充によって購入意欲が高まったと回答したのは５割程度だった。買い時感を後押しする要素の一つと見ている。住民税からの控除ができることへの評価も高い。
理想のマンションについては、「管理会社が信頼できる」が63％で、次いで「周辺環境が自然に恵まれている」（57％）、「大手建設会社か施工している」と「大手不動産会社が分譲している」がそれぞれ56％、「都心部に立地する」が54％となり、大手志向や都心回帰の傾向が強く出ている。

　また、投資性の高さやホテル的なサービスが受けられるマンションに対するポイントも大きく上昇しており、「投資性の高いマンション」が理想と回答したのは前回から21・１ポイント上昇して37・２％に、「設計やサービス面がホテルライクなマンション」と回答したのが同19・４ポイント上昇して35・１％と大きくスコアを上げているのが特徴的。
施設・設備に求めるものは、トップ10のうち、エコ関連が共用部分において７項目、専有部分で４項目占めた。環境対応にすることで全体予算が１割程度高くなっても36・３％が選ぶと回答し、２割程度高い場合は３・２％にとどまった。

　メジャー７の構成員は、住友不、大京、東急不、東京建物、藤和不、野村不、三井不レジ、三菱地所。