オール電化や太陽光発電システム、断熱サッシ、複層ガラスを用いるなど環境に配慮した住宅の認知度が一般消費者の間で５割を上回った。長谷工総合研究所が（財）ハウジングアンドコミュニティ財団と共同で実施した「環境問題と住宅」のアンケート調査でわかった。
　こうした環境配慮型の住宅の購入意向については、「節水型シャワー・節水型便器を設置している住宅」が57・７％、「断熱サッシや複層ガラスを用いて断熱と気密の性能を向上させた住宅」が56・１％、「住宅用太陽光発電システムで電力をまかなっている住宅」が54・２％、「オール電化住宅」が51・９％と全ての住宅タイプで半数以上が購入を考えていると回答した。
　環境問題に対する関心度は、「地球温暖化」（67・８％）が最も高く、次いで「ゴミ処理・エネルギー資源の枯渇」（58・７％）、「ヒートアイランド現象など都市の大気環境に関する問題」（51・５％）と続いた。ゴミの減量・分別、節水や節電など実際に環境負荷軽減に取り組んでいるのは70％を上回っており、環境問題を節約・省エネの観点から捉えている人が多い。
　同アンケート調査は、ウエブ方式で今年１月９日～14日に実施し、３９５６件が回収できた。調査結果は住宅開発の基礎資料にする。