不動産マーケティングのアトラクターズ・ラボ(東京都千代田区、沖有人社長)は、マンション購入に対する消費者の意識調査を行った。
現在のマンション価格に対する意識は「高い」とする回答が52%と半数を超えた。一方で「安い」という回答はわずか7%で、「高い」が大幅に上回った。また、全体の75%が価格が高すぎたために購入を諦めた物件があると回答しており、価格が物件購入の阻害要因になっている傾向が明らかになった。
諦めた物件が価格を改定した場合に再検討すると回答した割合は価格の下落率10%で17%、15%で41%となった。したがって、価格調整が一定の需要を喚起する要因になることがわかった。
1年後にマンション価格がどうなっているかを聞くと、「下がる」という回答が45%を占めた。一方で「上がる」とした回答は25%で、先安感が出てきている模様だ。
同社では同時に「絶対に購入しない物件の条件」も調査。最も高かったのは「駅から15分以上、もしくはバス便」で、72%が回答した。2位は「工場や道路に接するなど、生活環境が悪い」で、66%となった。3番目は「面積が狭い」58%。「現在、売れ行き不振に陥っている物件の条件とほぼ合致する」(同社)としている。
調査は4月21~28日、同社が運営するインターネットサイト「住まいサーフィン」のモニター会員のうち、販売センターに行った経験がある消費者を対象に実施した。回収は378件。