住宅・不動産各社がシニアビジネスを主力事業の一つに据えようと力を入れている中で、老後の住まい方に合ったシニア住宅の供給が求められている。高齢社会の本格化により、社会インフラとしての重要度が増している。不動産大手は、さまざまな開発ノウハウを生かしながら展開する。住宅ジャーナリストの山本久美子氏に寄稿してもらった。 高齢化で単身・夫婦の急増 　「令和元年版高齢社会白書」によると、日本の総人口は長 ...