昨年から、大手住宅メーカーを中心に免震工法の本採用が相次いでいる。建物の損害を防ぐだけでなく、家財道具や家具の転倒などによる事故を防ぐ効果が期待できるためだ。品確法施行後、耐震性だけでは差別化が難しいため、新たな差別化策として注目される。\n　早くから免震工法に取り組んだのは三井ホーム。昭和６１年に研究を始め、平成元年に第一号物件（企業保養施設）を完成させ、建設大臣（現・国土交通大臣）の第一号認 ...