富士経済はこのほど、創エネ住宅とオール電化住宅の市場調査結果を発表した。２０１５年度の太陽光発電システムなどを搭載した創エネ住宅供給戸数は前年度比１４.３％減の３６万戸だった。太陽光発電の買取価格の低下が要因。今後、買取価格はさらに低下すると想定され、太陽光発電システムとオール電化やダブル発電はメリットを提示しにくくなる。しかし、大手ハウスメーカーを中心にＺＥＨの標準化目標達成に向けた提案拡大で ...