住宅・不動産業界では地震への備えとして、耐震工法や免震工法の採用を進めてきた。東日本大震災では首都圏でも震度５強が観測され、それら工法の効果が実証された。一方で建物の耐震性能や免震性能が優れていても、建物内に被害が起こることも分かった。さらに、建物躯体そのものに被害や影響がなくとも、水道配管などに被害が出て大きなダメージを受けるケースが続出したことは、今後の課題として捉えなければならない。 　住 ...