大手住宅メーカーの間で、価格を抑えた新商品の投入が相次いでいる。耐震性や省エネ性といった基本性能は既存商品と同じレベルを維持しつつ、販売プランを絞り込んだ企画型住宅を開発したりコスト吸収努力を積み重ねることによって、坪当たり単価を大手メーカーの標準価格帯である50万円台～60万円台から40万円台へと一挙に１～２割引き下げる例が目立つ。住宅取得に慎重さが目立ち始めた団塊ジュニアの潜在需要を引き出す ...