今年２月１６日に京都議定書が発行された。世界でもっとも多く二酸化炭素を排出している米国が批准しないという課題を抱えたままの発行となったが、世界的に環境問題への関心は高まりを見せるばかり。各自治体や企業は、あらゆる形で地球温暖化防止策に取り組み始めている。公共事業・民間プロジェクトを問わず、最近は住宅・マンションなどの素材に外断熱材を使用するほか、ヒートアイランド現象を少しでも和らげようと屋上の緑化 ...